マネックス証券、楽天証券、SBI証券、3社とも米国株式取引最低手数料が0ドルに

かぶとたいぞうです。

少し前にマネックス証券が米国株取引の最低手数料を0.1ドルに引き下げ、対抗して楽天証券が0.01ドル（１セント）に下げました。これを受けてSBI証券もきっと追従すると期待して待っていました。

すると、SBI証券は0.01ドルどころか最低手数料を無料としました。

あわててマネックス証券と楽天証券も無料にすると言い出し、2019年の7月22日からネット証券大手3社とも、米国株取引の最低手数料が無料となりました。とても喜ばしいことです。

米国株取引最低手数料が無くなった

今までは3社とも最低手数料が5ドルでした。

3社とも基本的には米国株取引手数料は、売買額の0.45％（消費税を入れると0.486%）なのですが、最低手数料が5％の時代は、売買額の0.45％が5ドルに満たない場合、5ドルの手数料がとられたのです。

たとえば、1株100ドルの株式を10株買えば、1000ドルになります。1000ドルの0.45％は4.5ドルです。4.5ドルは5ドルに満たないので、その場合は5ドルが手数料となるわけです。

消費税も加えて厳密に逆算すると、1111ドル（約12万円）以上買わないと、取引手数料は5ドルに切り上げられて割高になるのです。

それで今まではマネックス証券でも楽天証券でもSBI証券でも、米国株を買う人は必ず1回に付き12万円以上の取引をしていたのです。

ところが今現在は最低手数料という概念が無くなったので、１株だけ買っても割高にはなりません。米国株取引のハードルが下がり、誰でも手を出しやすくなりました。

私が今もっている米国株で、一番単価が低いのはゼネラル・ミルズ（GIS）の53ドルです。

これを一株だけ買うと、以前なら手数料だけで最低手数料の5ドル（消費税含めると5.4ドル）取られました。53ドルに対して約10％もの手数料です。1株単位で買うと手数料負けしてしまいます。

ところが今は最低手数料が無いので、5ドルの0.45％（消費税を入れると0.486%）の手数料、0.0225ドル（2セントちょっと）です。まったく気にならない金額です。

最低手数料が無料になった恩恵は、前述のように米国株取引のハードルが下がって、誰でも小額の取引ができるようになったことも挙げられますが、実は配当再投資の効率が飛躍的に向上することのほうが大きいのです。

最低手数料が5％の時代でも、あらたな買い付けをする場合は数十万円単位でまとめて買うので手数料のことはあまり気にならなかったのです。

しかし、配当を再投資する場合は手数料負けするのを嫌って、配当が12万円を超えるまで貯めておくしかありませんでした。

仮にある会社の株を300万円分持っていたとしても、年間3％の税引き後配当率なら、3ヶ月（四半期）に1回の配当は0.75％なので22,500円にしかなりません。

それをすぐに再投資すると今までなら手数料負けするので、追い金して再投資するか、1年半くらい貯めてから再投資するしかありませんでした。

ある程度まで配当が貯まるのを待つタイムラグは配当再投資の効率をいちじるしく悪化させます。

しかし、これからは配当が出たら手数料を気にせずに直ちに配当再投資できるのです。配当再投資の積み立て効率と福利効果が最大限に発揮でき、投資効率が格段に良くなります。

シミュレーション計算をしてみれば分かりますが、これは実はすごい差なのです。

これからは最低取引手数料廃止の恩恵にあずかって、配当が出たら金額に関係なくすぐに再投資することにします。

ごきげんよう。

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著者かぶとたいぞう拝。

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